【保存版】一級建築士が大地震に対する建築知識と備えるべきもの

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日本は今、地震の活発な時期に直面している。

その中で大きな地震が来てもおかしくない日々に突入している。

疑問君
疑問君
南海トラフや首都直下型地震も高確率で予測されて、
考えると不安。でも普段は油断してしまっている。

備えるものは知識と備蓄品

まず結論として地震に対して備えるべきものは避難や安全確保の知識と備蓄品である。

私が建築士として学んでいる正しい建築の構造などの知識を含めて解説していきます。

築年数によって建物の安全性は変わる

建物は倒壊するから危ないとか、崩れないから安心という言葉を聞きますが、正しくは築年数によってそれは変わります。

1981年 建築基準法の改正により新耐震基準が制定されます。

これにより、1981より後に建てられた建物は大地震が起きても倒壊する確率はかなり低いです。

しかし、これ以前に建てられた建物は倒壊する危険があります。

本来であれば、耐震補強工事や建て替えられるべきですが、建物所有者の状況にもよるため、既存不適格として工事を促すことが、今の法律では限界です。



避難する場所はよく考える

上記で述べた建物の危険性はいつ建てられたか分かることが大切です。

賃貸物件でも年数は載っていますし、事務所ビルでは定礎(基礎の完成時期)載っている場合もあります。

より公共的な建物ほど耐震改修は進んでいます。特に小学校や図書館などは進んでいますので安心できます。

避難場所はハザードマップで確認

ハザードマップは全市区町村でもホームページな度でも掲載されています。

今は津波や洪水の予想や、軟弱地盤、避難場所など安全対策を記載しています。

これを基に生活の場所を決めるほど私も注意深く見るようにしています。例えば海の近さや地面の高低差によってもかなり地域差は出てきます。

ここで渋谷区と江東区の洪水マップを見てみましょう。

こちらが渋谷区の洪水ハザードマップ

続いてこちらが江東区のマップ

凡例による違いはありますが、影響範囲や深刻度に違いがわかります。

これによる家賃相場が違うこともあるので、賃貸を検討される際も要チェックです!

備える備蓄品はこれ

今や企業でも備蓄品は当たり前。しかし、ご自宅では大丈夫でしょうか。

大地震が起こった際はインフラが止まってしまうことが多く、自衛隊の到着も時間の問題です。

そこで自分自身の身を守るためにも備蓄品は絶対に備えておくべきです。

東日本大震災以降、現地の方の声を参考に発売されているものも多いです。

絶対に備えておくべき所持品リスト

  • 懐中電灯
  • ラジオ
  • スリッパ
  • 簡易毛布
  • マスク(これは感染症対策)
  • 簡易トイレ
  • 身折りたたみ式ボトル
  • 非常食

これ以外にも重要なものはありますが、詳細はこちらを参考にしてください↓
「転がす」「背負う」「持つ」3WAYキャリーリュック採用 ものすごい防災セットシリーズ
私もこれを購入して大変満足したものです。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

建物の安全性や地域の避難知識、備蓄品を備えて初めて災害に対する準備ができたと言えます。これを知っているのと知らないとでは大きな差です。

備えあれば憂いなしです。

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