大地震に備える家具や食料などリストまとめ【一級建築士が解説します】

家づくりの知識
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日本は2011年の東日本大震災から地震の活動期に入ったと言われています。今や首都圏も南海トラフ地震もいつ来るか分かりません。

今の科学技術ではプレートの動きを予測すること(地震の予知)がまだ難しいという段階では備えることしかできません。

今回は備えるべきものは過去の経験から学んだことを生かし、建築士としてみておきたい視点で解説します。

  • 備える備品と知識
  • 建物の築年数を確認する
  • ハザードマップでどのような災害があるか
  • 避難する場所の確認
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一級建築士が見る大地震に備える家具や食料などリストまとめ

築年数によって建物の安全性は変わる

建物は倒壊するから危ないとか、崩れないから安心という言葉を聞きますが、正しくは築年数によってそれは変わります。

1981年 建築基準法の改正により新耐震基準が制定されます。

これにより、1981より後に建てられた建物は大地震が起きても倒壊する確率はかなり低いです。

しかし、これ以前に建てられた建物は倒壊する危険があります。

本来であれば、耐震補強工事や建て替えられるべきですが、建物所有者の状況にもよるため、既存不適格として工事を促すことが、今の法律では限界です。

現状では公共施設である学校などはこの改正から耐震補強工事が進められてきました。(よく見る柱と柱の間のバッテンの形した構造体です)

 

これから一人暮らしなどで賃貸に住まわれる方は単に家賃が安い方と言って古い建物を勧められるケースが多ですが、築年数は古すぎても危険です。

また、新築の戸建てを建てられる方や建売住宅を購入する方は「耐震等級」のランクを確認しましょう。

これは構造計算によって大地震による倒壊レベルを分けたものです。

築年数や耐震等級を確認して住まいを把握しておこう

避難する場所はよく考える

上記で述べましたが建物の危険性はいつ建てられたか分かることが大切です。

賃貸物件でも年数は載っていますし、事務所ビルでは定礎(基礎の完成時期)でだいたい分かります。

公共的な建物ほど耐震改修は進んでいます。

避難場所などの案内はあなたの住まいから最寄りはどこか、どこか収容人数が多そうか確認しておきましょう。

ハザードマップで災害の有無と避難場所を確認

ハザードマップは全市区町村でもホームページな度でも掲載されています。

今は津波や洪水の予想や、軟弱地盤、避難場所など安全対策を記載しています。

これを基に生活の場所を決めるほど私も注意深く見るようにしています。

例えば海の近さや地面の高低差によってもかなり地域差は出てきます。ここで渋谷区と江東区の洪水マップを見てみましょう。

 

こちらが渋谷区の洪水ハザードマップ

続いてこちらが江東区のマップ

凡例による違いはありますが、影響範囲や深刻度に違いがわかります。

これも住まいの検討の1つの材料にもなるかと思います。

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備える備蓄品リストと家具の対策

今や企業でも備蓄品は当たり前。しかし、ご自宅では大丈夫でしょうか。

大地震が起こった際はインフラが止まってしまうことが多く、自衛隊の到着も時間の問題です。

そこで自分自身の身を守るためにも備蓄品は絶対に備えておくべきです。

東日本大震災以降、現地の方の声を参考に発売されているものも多いです。

絶対に備えておくべき所持品リスト

  • 懐中電灯
  • ラジオ
  • スリッパ
  • 簡易毛布
  • マスク(これは感染症対策)
  • 簡易トイレ
  • 身折りたたみ式ボトル
  • 非常食

これ以外にも重要なものはありますが、詳細はこちらを参考にしてください↓
「転がす」「背負う」「持つ」3WAYキャリーリュック採用 ものすごい防災セットシリーズ
私もこれを購入して安心したものです。

1つのリュックで2人分なので、家族の人数分を買っておくことをお勧めします。

すでに備えられてる方は中身の確認だけでもしておきましょう。

 

また、地震で亡くなられる方の多くは家具の転倒によるものが多いのも事実です。倒れる危険性のある家具はしっかりと対策をしておきましょう。

 

建物の安全性や地域の避難知識、備蓄品を備えて初めて災害に対する準備ができたと言えます。

これを知っているのと知らないとでは大きな差です。

備えあれば憂いなしです。

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