【これで解決】建蔽率と容積率の調べ方〜調べ方の計算や緩和など〜

間取りのコツ
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プロの方なら当たり前の建蔽率と容積率ですが、お客様からしたらなんのこっちゃです。

【この記事を読まれる方】

  • 建蔽率って何?容積率もなんだ?
  • それぞれの計算方法ってどうやるの?
  • 全体条件?それとも例外とかってあるの?

などこんな疑問をお持ちかと思います。

【この記事の内容】

  • 建蔽率と容積率について解説
  • それぞれの計算方法をわかりやすく公開
  • 例外などの緩和規定まとめ

私はハウスメーカーで設計していましたが首都圏、特に東京都内となると設計条件が厳しくなるため、設計の腕が試されます。

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建蔽率と容積率の調べ方〜調べ方の計算や緩和など〜

建蔽率とは

建蔽率とはものすごく簡単に言いますと、

敷地面積に対する建築できる面積の割合です。

街中で思い出していただけると良いのですが、住宅街ですと40%〜60%というケースが多いですが、商店街などは80%などがあります。

確かに住宅街は庭があったりと余裕がありますが、商店街なんかだと密集して建っていますよね。これも都市計画などで定められているからなんです。

下の図がかなりわかりやすいので添付します。

*SUUMOホームページより

容積率とは

容積率とはものすごく簡単に言いますと、

敷地面積に対する建物の総面積の割合です。

単純に建蔽率だけ守ったとしても、高さがある建物など建てられたら圧迫感が凄くて街並みが壊れてしまいます。

そこで建蔽率とは別に容積率というものが定められています。

*SUUMOホームページより

それぞれの計算

もう既にお分かりかと思いますが、先ほどの画像に計算式が載っています。その計算を行えば、算出ができます。

建蔽率(%)=建築面積/敷地面積×100

容積率(%)=延床面積/敷地面積×100

建蔽率と容積率は自治体によって、地域ごとに細かく決められているので役所で必ず調べる必要があります。

ちなみに容積率は下記の2つで厳しい方が適応されます。

  • 指定容積率
  • 前面道路の幅員×法定乗数(住居系0.4、その他0.6)
例外である緩和規定などは

建蔽率には%を大きくできる条件が存在します。

以下の条件に当てはまれば、指定の建蔽率に+10%足せるのです。

  • 角地にある敷地の場合
  • 防火地域内に耐火建築物を建てる場合
  • 準防火地域内にある準耐火建築物以上の場合(2019年改正点)

*角地で防火の対象となれば+20%とできる

容積率は数値自体の緩和はありませんが、設計する空間によって面積に加えなくても良いものがあります。

以下のものが延床面積不算入の項目です。

  • 地下室(建物全体の1/3の面積分まで)
  • 天井高1.4mのロフトや屋根裏収納
  • 吹き抜け
  • 車庫(建物全体の1/5の面積分まで)

などがあります。

このあたりは自治体によって条件を付加している可能性もあるので、建築士の方によく相談されることをお勧めします。

>>後悔しない戸建て購入の際の注意点を元営業マンが教えます

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