【間取りのコツ】ロフトの位置はこれが正解〜天井高や床面積などの法規制を把握しておく〜

間取りのコツ
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今回の記事は収納として大活躍するロフト(屋根裏収納)について解説します。

ロフトは建築する地域によって法規制が様々で、建築士も一筋縄ではいかない場合もあります。

【よくある質問】

  • 屋根裏収納ってどんな制限があるの?
  • 天井高や床面積はどのくらいまで?
  • 法規制を超えるとどうなるの?

【今回の記事の内容】

  • 屋根裏収納の定義と規制内容
  • 法規制の中で上手く設計するコツ
  • 上記以外の法規制

 

この記事を読み終えてからで良いので、私の住宅の間取りの全てを網羅した記事を書いています。

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【間取りのコツ】ロフトの位置はこれが正解〜天井高や床面積などの法規制を把握しておく〜

ロフトとは

屋根裏収納とは小屋裏収納や屋根裏収納などといった呼び方があります。

これらは同じことを差しており、屋根直下の収納スペースを差しております。

直下階から固定階段ではなく、折り畳み式の階段や壁掛けの階段などでアクセスすることが多いです。

ロフトの法規制の内容

簡単にまとめますと下記の通りです。

  • ロフトの面積は直下階の床面積の1/2以下とする
  • 天井高は1.4m以下とする

 

ロフトの床面積は2階と同じ面積とすることはできず、さらに小さくして半分を超えてはならないとしています。

天井高ですが1.4mを超えてはいけません。

これは平均天井高ではなく、最も高い天井高です。

一部でも高いところがあったらNGです。

法規制の中でも上手く設計するコツ

ロフトの取り方はほぼ屋根の形で決まってきます。

寄棟の屋根(四方が斜めに下がってる屋根)などは家の真ん中辺りでしか高くなりません。

それに比べて、片流れ(一方向のみ斜めの屋根)は片側が下がっていますが、もう一方は高いので、広いロフトを確保しやすいです。

しかし、屋根の形もまた斜線制限という外観の法規制で自由にはできません。

制限の方向をチェックした上で屋根の形を考えればロフトも上手くいきます。

それから、固定階段でもロフトへのアクセスは可能です。

天井高の確保さえできれば可能です。

上記以外での法規制

上記はあくまで建築基準法の制限によるものです。実際は各自治体で制限を付帯している場合が多いです。

特に東京都内や横浜市などでは一部、固定階段でのアクセスを禁止していたりします。

それから、行政検査でよく指摘されるのは空調(エアコン)のNGやコンセントの制限などもあります。

これは建築士が責任を持って入念に調べる必要があります。

これを知っているだけでも有利になりますね。後悔しない家づくりをしたいものです。

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最後に

間取りは建築士の力量によって差が出ていまします。

それは間取りの上手い下手は建築士試験に出てくるものではなく、建築士の経験でしかないからです。

私は単純に会社の研修だけでなく、設計課に所属していないときの営業の時でも現場の時でもベテランの設計士の間取りをたくさん見るようにしてきました。

その結果、テクニックがかなり必要な作業だとわかりました。

間取りのことについて解説している記事を下記でまとめていますので、ぜひご覧ください。

 

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