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間取りのコツ

間取りの小屋裏(ロフト)の階段や収納・面積や費用などメリットを全部出す方法

 

たくや
今回の記事は収納として大活躍するロフト(屋根裏収納)について解説します。ロフトは建築する地域によって法規制が様々で、建築士も一筋縄ではいかない場合もあります。ここは設計の腕が試されるポイントでもあります。

 

こんな方におすすめ

  • 屋根裏収納ってどんな制限があるの?
  • 天井高や床面積はどのくらいまで?
  • 法規制を超えるとどうなるの?

 

ココがポイント

この記事を読む事で、ロフトが設計上どんな規制を受けるのか、またどんな条件なクリアできるのか明白になります。

 

小屋裏(ロフト)とは

 

屋根裏収納とは小屋裏収納や屋根裏収納などといった呼び方があります。これらは同じことを差しており、屋根直下の収納スペースを差しております。直下階から固定階段ではなく、折り畳み式の階段や壁掛けの階段などでアクセスすることが多いです。

 

小屋裏(ロフト)法規制の内容

 

簡単にまとめますと下記の通りです。

  • ロフトの面積は直下階の床面積の1/2以下とする
  • 天井高は1.4m以下とする

 

ロフトの床面積は2階と同じ面積とすることはできず、さらに小さくして半分を超えてはならないとしています。天井高ですが1.4mを超えてはいけません。これは平均天井高ではなく、最も高い天井高です。一部でも高いところがあったらNGです。

 

法規制の中でも上手く設計するコツ

 

ロフトの取り方はほぼ屋根の形で決まってきます。寄棟の屋根(四方が斜めに下がってる屋根)などは家の真ん中辺りでしか高くなりません。

 

それに比べて、片流れ(一方向のみ斜めの屋根)は片側が下がっていますが、もう一方は高いので、広いロフトを確保しやすいです。

 

しかし、屋根の形もまた斜線制限という外観の法規制で自由にはできません。制限の方向をチェックした上で屋根の形を考えればロフトも上手くいきます。それから、固定階段でもロフトへのアクセスは可能です。天井高の確保さえできれば可能です。

 

上記以外での法規制

 

上記はあくまで建築基準法の制限によるものです。実際は各自治体で制限を付帯している場合が多いです。特に東京都内や横浜市などでは一部、固定階段でのアクセスを禁止していたりします。

 

それから、行政検査でよく指摘されるのは空調(エアコン)のNGやコンセントの制限などもあります。これは建築士が責任を持って入念に調べる必要があります。

 

これを知っているだけでも有利になりますね。後悔しない家づくりをしたいものです。

 

最後に

 

間取りは建築士の力量によって差が出ていまします。それは間取りの上手い下手は建築士試験に出てくるものではなく、建築士の経験でしかないからです。

 

私は単純に会社の研修だけでなく、設計課に所属していないときの営業の時でも現場の時でもベテランの設計士の間取りをたくさん見るようにしてきました。

 

その結果、テクニックがかなり必要な作業だとわかりました。間取りのことについて解説している記事を下記でまとめていますので、ぜひご覧ください。

 
 

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【経歴】
建築学科卒業→大手ハウスメーカーで営業・施工管理・設計に従事→大手インフラの建築職へ転職で
【保有資格】
一級建築士・宅地建物取引士・一級建築施工管理技士・照明コンサルタント、他改修資格等
【当ブログの実績】
・管理人の実体験によるもの(住宅からインフラまでの仕事を経験)・資格の合格実績あり(上記参照)
・PV数10,000/月達成している
・独自考案のオリジナル教材100部突破!noteより